最近、国内外でサイバー攻撃やシステム障害に関するニュースをよく目にします。

今もなお、企業サイトやアプリで、普及が終わっていないところもあります。

一部金融機関もその被害を受け、一時的にネットでの振込等ができなくなっていました。

 

中でも気になったのが、海外のスーパーマーケットで起きた出来事です。

11月初旬、ヨーロッパの複数の国で、スーパーの冷蔵庫や冷凍庫の温度が異常に上昇するトラブルが発生しました。

その原因として疑われているのが、「サイバー攻撃」です。

一部の店舗では、冷蔵・冷凍設備の温度が50℃近くまで上昇し、商品を廃棄せざるを得ない状況になったと報じられています。

 

スーパーの冷蔵庫や冷凍庫は、商品を安全に保管するために欠かせない設備です。

それが、サイバー攻撃によって正常に機能しなくなる。

普段の生活ではなかなか想像しないことですが、実際にこうした出来事が起きています。

そして、このニュースは給食事業でも無関係ではありません。

 

例えば、食材の発注や在庫管理、仕入先との連絡など、今ではさまざまな業務がシステムに支えられています。

 

もし、こうした仕組みが突然使えなくなったらどうでしょう。

必要な食材が手配できない。

商品の在庫が確認できない。

配送状況が分からない。

普段なら当たり前にできていることが、急にできなくなるかもしれません。

特に高齢者施設などでは、システムのトラブルが起きたからといって、食事の提供を簡単に止めるわけにはいきません。

だからこそ、便利な仕組みを取り入れることと同時に、それが使えなくなったときのことも考えておく必要があるのです。

 

例えば、

・緊急時の連絡方法を決めておく

・電話や紙で発注できるようにしておく

・食材の在庫を把握しておく

特別なことではありませんが、こうした日頃の準備が、いざというときに役立ちます。

 

便利になることは、とても良いことです。

しかし、便利なものに頼りきりになってしまうと、思わぬところに弱点が生まれることもあります。

 

今回のニュースを見て、改めて感じたのは、食を支える仕事には、商品やサービスを提供するだけでなく、それを安定して届け続けるための備えも必要だということです。

今回のニュースをきっかけに、私たちも日々の業務を改めて見直し、万が一の事態にも落ち着いて対応できるよう、できることから準備していきたいと思います。

また、「施設でもできることは今のうちに備えておきたい」とお考えの方がいらっしゃいましたら、お気軽にご相談ください。